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2016.09.07

その他のアジア【イスラム】Hopewill《THE MENASA/イスラム市場通信》第23回「サウジアラビア・マレーシアに浸透した日本文化に迫る!」
【イスラム】Hopewill《THE MENASA/イスラム市場通信》第23回
サウジアラビア・マレーシアに浸透した日本文化に迫る!

今回は、サウジアラビアとマレーシアで流行っている若者文化についてお伝えする。両国ともイスラム教の戒律という制約がありながらも、日本からの文化的影響を強く受けている。拡大を続ける東南アジア・中東市場における、この地域への日本企業の進出の手がかりを文化的側面から模索する。

【サウジアラビアにおける日本のサブカルチャー】

サウジアラビアでは日本を含めたアジアのポップカルチャーが思いのほか影響している。
なかでも、日本の漫画文化やゲーム文化が徐々にではあるが確実に浸透している様だ。サウジアラビアはメッカ(マッカ)とマディーナの2大聖地を抱えており、宗教的な規制が他のイスラム諸国に比べて厳しいとされる。そのため海外から入ってくる情報や思想、表現方法に対して比較的厳しい検閲がなされる。

こうした背景により、海外との文化的交流が難しい現実があることは否めないが、時代の波とともに変化がみられるという。今、同国の若い世代は、インターネットを駆使して日本のサブカルチャーに触れる事ができる。ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を通じて日本文化に精通する若者も多く、日本のオタク文化も確実に根付いている様だ。事実、「アラブオタク」というアラビア語のサイトでは、日本のアニメについて活発なやりとりが繰り広げられている。

若者にとっての日本のイメージは、もはや以前の様な技術大国といったイメージから漫画・アニメの国と認識されつつある様だ。日本にとってこの文化交流の波は、日本・イスラム諸国間の友好関係を構築する一歩としてだけでなく、新たなビジネスチャンスとして捉えることも出来よう。

【マレーシアが親日国家になったきっかけ】

他の東南アジア諸国に先んじて親日国へと舵を切ったマレーシア。そのきっかけとなった人物はマレーシア元首相のマハティール氏と言えよう。同氏は第4代首相を務めていた1981年、「ルック・イースト政策」と銘打った政策を提唱し、西洋諸国の個人主義から脱し、日本型の集団主義と職業倫理をマレーシアに取り入れることを打ち出した。1992年のマハティール元首相による演説「日本なかりせば」は、その後様々な政治的物義を醸し出しもしたが、当時の同首相がいかに日本に敬意を示していたのかが伺える。
マレーシアはその後、日本の製造業を見習い自国ブランドの育成に注力、その結果国内に2つの国産自動車メーカーが誕生した。その後の目覚ましい経済成長については言うまでもないだろう。この政策により、日本という国がマレーシアにとってより身近な国になったことは間違いない。

【マレーシアの若者文化】

このところ経済成長率では伸び悩んでいるマレーシアであるが、2015年におけるマレーシアの名目GDPはシンガポールを抜きアジアで第9位である。
着実に経済的成熟がみられるマレーシアの、若者の動向に目を向けてみよう。若者から人気を集める文化は、今や日本よりも韓国に軍配が上がるようだ。化粧品メーカーは韓国の製品が人気で、日本メーカーの化粧品は、一世代前の親世代がメインだ。芸能・音楽の分野でもやはり韓国が目立つ。若者世代においては韓国のアーティストが日本のアーティストより有名で中心的だそうだ。
しかし依然として漫画やアニメの分野では日本が優位だ。「ドラえもん」や「ワンピース」、「ブリーチ」などは今でもマレーシアの若者層に人気を博している。

マレーシアは、中東へビジネスを拡大していく上ではとても重要なポジションであるといえる。世界一のハラル認証国家であるマレーシアには、中東の富裕層が頻繁に観光に訪れ、そこでお金を沢山消費する。高額商品も良く売れるという。オイルマネーの流出が一要因となり、高い経済成長率を保つことが出来ているのだ。そこには日本文化の強みを活かしたビジネスチャンスを見出せる機会が必ずあるはずだ。

※本レポートは、Hopewill Group (Holdings)Ltdのメールマガジン「イスラム&MENASA市場」より一部修正のうえ、転載しています。
※ 本内容につきまして、無断複写・複製を禁止いたします。
※「THE MENASA/イスラム市場通信」の過去記事は 「国別情報一覧」 よりご確認ください。


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「THE MENASA/イスラム市場通信」は、今後ますます注目を集める地域のME(Middle East) 、NA(North Africa)、SA(South Asia) 市場およびイスラム市場について、様々な観点から情報を発信してまいります。
本レポートを通して、少しでもこの「MENASA」「イスラム」というキーワードが皆様にとって身近なものとなりましたら幸いです。

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【掲載元情報】
Hopewill Group Japan株式会社《Hopewill Group (Holdings)Ltd.グループ企業》  監修

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